中学生でもわかる『ICO』解説①【仮想通貨って何!?】

最近webニュースやTwitterでも毎日のように『ICO』という文字を見かける。

でも、恥を承知で言うけれど、僕にはこの『ICO』というものの意味が何のことかさっぱりわからない。

そこで、今回は中学生でもわかるように『ICO』について解説をまとめてみたいと思う。

中学生といえば、3年生で公民を習い始める。ある程度教科書の内容が理解できれば、世の中の政治・経済の基礎は掴めるようになる。

この『ICO』の解説は学校で公民を習い始めた中学生でも理解できるレベルを目指したいと思う。

なぜなら僕自身が『ICO』に対しては、その程度のレベルしか持っていないからだ。

そもそもICOって何!?

さて、ここまで『ICO』という言葉をまるで知っているかのように使ってきているけれど、まずは『ICO』が何かから調べていかなければいけない。

というわけで困った時のwikipediaだ。

Initial coin offering(ICO)とは、暗号通貨の発行によるクラウドファンディングである。
一般的に新しい暗号通貨を開発するための資金調達手段として、暗号通貨がリリースされる前に実施される。
株式公開(IPO)と異なり、ICOによるトークンの提供は暗号通貨開発会社の所有権を付与するものではない。

出典:wikipedia

この説明から、なんとなくだけれど、ICOは株式ではなく、暗号通貨(仮想通貨)を発行することによる資金調達手段だということはわかる。ただ、これだけでは「ふむふむなるほど。わかった!」とはならない。未だに言葉の意味すらわからないものがたくさんある。

というわけで、『中学生でもわかる『ICO』解説』の1回目は、『ICO』を語る時に必ず出てくる『仮想通貨』についてまとめてみたい。

仮想通貨と普通のお金(法定通貨)の違い

仮想通貨よりも、暗号通貨(Cryptocurrency)という表現の方が正式名称に近いようだが、ここでは日本でよく知られた仮想通貨という名前を使って話を進めていきたいと思う。

では、仮想通貨とは何かを普通のお金(法定通貨)との違いを比較しながら考えてみたい。

実物があるかないか

法定通貨は硬貨や紙幣などの実物があるが、仮想通貨にはそれがない。仮想通貨はデータのみの存在だ。

仮想通貨を購入すれば取引所口座に追加され、売れば出ていく。その点は普通のお金と同じだ。でも、仮想通貨の場合は実物ではなくデータが動いているだけだということになる。

銀行や政府が取引に介在していない

法定通貨であれば、発行や取引に関しては通常銀行や政府が介在する。でも、仮想通貨の取引は、個人対個人の関係で成り立っているのだ。

*個人間で取引のことを、 peer to peer(PtoP や P2Pと表現されることもある)と呼ぶ。peerは「仲間」という意味なので、仲間同士の取引という意味だろう。

この感じは、保育園の時に体験したお店やさんごっこに似ていると思う(同じ経験をしたことがある人も多いのではないだろうか)。

お店やさんごっこでは、保育園で作った独自のお金(厚紙に書いた10円や100円)を使って、自分達で作った商品(おもちゃ)を購入した。ちなみに僕は牛乳パックでロボットを作ってお店に出品した。どうしても自分で作ったロボットが欲しくて、お店やさんごっこが始まってすぐ自分で作った商品を自分で購入した記憶がある。

お店やさんごっこの中では厚紙に書いたお金は、欲しいものを手に入れられる通貨としてたしかに価値を持っている。ただ、このお金は保育園というコミュニティーを出てしまうと全く価値のないものになる。あくまでも、その価値を認める仲間の中だけで成り立つ通貨なのだ。

仮想通貨は、お店やさんごっこにおける「厚紙に書いた10円や100円」と同じように、ある特定のグループ内でのみ価値や効力を

通貨の発行量

法定通貨は事前に発行量が決まっているわけではない。金融政策などによって経済状況を考慮しながら、発行量は調整される。

例えば、日本円であれば日本銀行が、米ドルであれば連邦準備銀行(FRB:Federal Reserve Bank)が、ユーロであれば欧州中央銀行(ECB:European Central Bank)がその役目を担っている。

一方、仮想通貨はあらかじめ発行量が決められている場合が多い。ビットコインは2,100万BTCを発行量の上限として、一定のペースで新規発行がされており、2140年に全ての発行が終わる予定のようだ。

法定通貨は金融政策のために上限なく発行がされるため、通貨の価値もそれに伴って変動する。例えば、通貨が大量に発行されれば、通常その価値は下落する。ところが、仮想通貨は発行量の上限が決められているため、欲しい人が増えれば価値は上がり、欲しい人が減れば価値は下がる。上限が決まっているという点では、埋蔵量が決まっている金に似ているとも言えるだろう。

仮想通貨は使用できる国や地域が限定されていない

法定通貨は、そのほとんどが国に紐付いて使用される。例えば、日本円は日本国内で何かを購入するときにしか使えないし、米ドルが使われるのも通常はアメリカ国内だ。法定通貨を国や地域を越えて使用するためには、両替をしなければならず、当然手間や面倒も同時に発生する。

一方、仮想通貨は特定の国に管理されているわけではない。(禁止している国を除けば)基本的にはどこに行っても使うことができる。そのため、両替したり、送金の際に面倒な手続きもない。

仮想通貨に興味がある方はまずはコチラから登録を!
簡単な登録方法と見やすいチャートが好評のCoincheck!
ビットコイン取引高日本一の仮想通貨取引所 coincheck bitcoin

コメント